15年ぶりに、至近距離で怒鳴られました
久々に、心身ともにお辛い様子の健診受診者から至近距離で怒鳴られる経験をしました。実に15年ぶりの出来事です。普段は保険診療の医療機関ではない場で働いているため、こうした現場特有の緊張感とは無縁の生活を送ってきました。それが、どうしても医師が足りないと懇願されたので、お役に立てるならと快諾し、健診受診者の医師相談という業務へ出向いた数日間の話です。
面談をした約600人のうち、たったお一人でした。小さな机を挟んで対面し、健康について話し合う場で、突如怒鳴り声を上げられたのです。後でスタッフと検証しましたが、明確なきっかけは分かりませんでした。当日は非常に混雑しており、その方がもともと開業医の主治医に対して抱いていた不満が積もっていて、それがたまたま近くにいた同じ白衣を着ている私に向けられたようでした。
この日の経験で、改めて医療現場の過酷さを思い出しました。あの現象が毎日、何年も隣り合わせの職場なら、疲れるのも当然だと思います。
三つの圧が、同時にかかっています
医療職が続かない理由は、忙しいからだけではありません。問題は構造そのものにあります。
一つ目は、下からの圧力です。患者さんからの暴言・クレーム・カスハラ。日常的に受け続けることで心がすり減っていきます。院外であれば通り魔的な暴力として警察を呼ぶこともできますが、医療現場ではそれが難しいのが現状です。たとえ身体的な暴力を受けても、少しぐらいなら許容すべき、耐えるべきといった風潮が、昔から根強く残っている場所です。
二つ目は、横からの圧力です。下からの圧力を毎日、何年間も受け続けた現場の労働者たちは、皆ストレスを抱えています。当然、ギスギスした職場環境になりがちで、協力よりも自分のことで精一杯という空気が広がります。そういう中では、年齢が一つ上だから下だからといった言い訳を見つけて、互いに攻撃し合う習慣が生まれてしまいます。
三つ目は、上からの圧力です。制度改定、運営不安、過重労働がここに入ります。
価格を、自分たちで決められない構造があります
医療は公正価格でのビジネスです。日本には国営の医療機関がありません。これは先進国においては珍しいことです。つまり、サービスに対する価格決めである診療報酬は国によって決められており、医療機関の経営者であっても価格を自由に設定できません。
たとえば、これまで2,000円だった医療サービスが、政策や制度の変更により突然1,000円に引き下げられた場合、2倍の患者数を診なければ売上は保てません。ですが、人員はそのままです。人員を2倍に増やせば人件費がかかり、ただでさえ売上が落ちているのに固定支出は増やせないからです。結果、少人数で長時間労働を強いられるという悪循環に陥ります。
厚労省のデータや医療経営専門誌の報告によると、国内の医療機関の約7割が赤字、または経営危機状態にあります。ここには三つの層があります。①現場、②医療機関運営、③政策です。日本の場合、価格を決めるのは③で、②はその指示をそのまま①に届ける実務的な伝達役であって、実際の経営者ではありません。医療機関自身が販売価格を自由に決めたり、経営的な調整を自ら行うことはできない。①②③が息の合った連携をできていればよいのですが、大概はそうではなく、制度のひずみのしわ寄せは最終的に現場に押し寄せます。
続かないのは、構造の側の話です
医療職がしんどい、続かないと感じるのは、能力や根性の問題ではなく、構造の問題がほとんどです。かつては我慢が美徳、辞めたら根性なしと言われがちでしたが、いまは違います。労働時間をコントロールする勤務形態を選ぶ。ストレスの少ない職場や部署を探す。複数の収入源を持つ。一時的に現場を離れ、別の技術を身に付ける。多様な働き方が可能な時代になりました。
古い慣習を受け入れ続けるのか、新しい道を模索して主体的に動くのか。選べる時代に生きていることは、希望だと思います。
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