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骨密度は増やせないが筋肉は何歳からでも増える——新年度に始める安全な運動習慣

骨密度は増やせないけれど、筋肉は年齢に関係なく増やせます。

公開日:2024年4月21日 / からだのこと

骨密度は増やせない——しかし筋肉は増やせる

「骨密度は増やせないけれど、筋肉は年齢に関係なく増やせる」。これは臨床現場で多くの患者さんにお伝えしてきた核心的な情報です。

骨密度は30歳前後でピークを迎え、その後は自然に減少していきます。この減少を完全に止めることはできません。一方で筋肉は、適切な刺激さえあれば性別や年齢に関係なく強くできるのです。

サルコペニア(加齢性筋肉減少症)の研究に携わってきた経験から言えば、「歳のせい」という言い訳は通用しません。80代から筋トレを始めて筋肉量を増やした報告も数多くあります。

そして筋肉を強化することは、骨を守ることにもつながるのです。

鍛えることはできないが、維持する方法は確立されている——骨密度を守る4つの柱

骨密度は内臓と同じく鍛えることはできません。しかし、維持するための方法は確立されています。

  • 有酸素運動と筋力トレーニングの組み合わせ:荷重をかける運動が骨への刺激になる
  • カルシウムやビタミンDなどの栄養補給:食事と日光浴の組み合わせ
  • 必要に応じた薬物療法:医師の判断のもと
  • 定期的な骨密度測定:DEXA法による正確な評価

この4つを組み合わせることで、加齢による骨密度減少を緩やかにすることが期待できます。

「運動しなさい」と言われて怪我をした——なぜ起きるのか

整形外科外来でよく聞くのは、「健診で運動しなさいと言われてジムに行ったら、怪我をしてしまった」という声です。

運動による怪我は大きく2種類あります。

ひとつは、大きな衝撃による急性の怪我です。骨折。靭帯断裂。転倒による打撲。

もうひとつは、小さな負担が積み重なる慢性の障害です。腱鞘炎。慢性疼痛。関節の違和感。筋膜性疼痛。

特に後者は、30〜50代の「気持ちはまだ動きたいけど、体に変化が出てきた」世代に多く見られます。若い頃のイメージでジムに行くと、知らないうちに負担が蓄積して怪我につながります。

個々の身体の特性に合わせる——年齢に合わせた運動の3つの鍵

1つめは、年齢に応じて可動域を広げることです。30代以降、関節の可動域は知らぬ間に狭くなります。可動域を広げる動きを日常に組み込むことで、怪我の予防になります。

2つめは、関節を守る角度で動くことです。同じスクワットでも、膝の位置や足幅によって負担は大きく変わります。自分の骨格にとって無理のない角度で動くことが、慢性障害の予防につながります。

3つめは、毎日少しずつ、継続できる負荷で動くことです。週1回の激しい運動より、毎日10分の適度な運動の方が、怪我のリスクが低く効果も持続します。「続けられる強度」が最も重要です。

筋肉が分泌する「マイオカイン」という物質

近年注目されているのが、筋肉から分泌されるマイオカインというホルモンです。マイオカインには、次のような働きがあるとされています。

  • 骨や血管の健康を守る
  • 糖尿病や高血圧の予防に関与する
  • コラーゲン産生を促し、美容にも寄与する
  • 認知機能に良い影響を与える可能性

つまり「運動を無理なく続けること」が、結果的に健康と自然な美しさをつくるということ。人間にはもともとそうした機能が備わっているのです。

いきなりジムに入会する前に——健診のあとのチェックリスト

健診で運動指導を受けた後、いきなりジムに入会するのではなく、以下を確認してから始めることをお勧めします。

  • 過去の怪我・手術歴を整理する
  • 現在の痛みがある部位をリストアップする
  • 関節の可動域に左右差がないか確認する
  • 運動経験と今の体力を冷静に比較する
  • いきなり高強度ではなく、低強度から始められる環境を選ぶ

「続けられる」ことを最優先に。怪我なく毎日続けられる10分が、気合いで1時間やる週1回よりも効果的です。

新年度は運動習慣を見直す絶好のタイミング

新年度は、新しい習慣を始める最も自然なタイミングです。健診の結果を受けて「運動を始めよう」と思った方は、怪我なく続けられる仕組みを最初に設計することが、長期的な健康への最短ルートになります。

今日は10分だけ、と決めた運動が、3か月後にも残っています。無理をした翌日に休まなくてよいので、途切れる場所がありません。健診のたびに「今度こそ」と言い直す位置からは、抜けられます。

抜けたあとは、朝、靴下をはくときにかがむ動きが引っかからなくなります。階段を上がって席に着いても、息が上がったまま話を始めることがありません。増やせるほうに手をかけていられます。

※本記事は情報提供を目的としており、医療行為・診断の代替ではありません。既往症がある方、痛みが強い方は、運動を始める前に整形外科専門医などにご相談ください。